国際政治経済学者として活躍する浜田和幸氏は、参議院議員時代から気象兵器や人工地震などの知られざる“真実”を暴き、社会に発信し続けてきた日本を代表する有識者である。かつて全米一といわれるシンクタンク（CSIS）に主任研究員として在籍した際に入手したという世界のウラ情報はもちろん、地球外知的生命やUFOなどの情報にも造詣が深い。

今回筆者は、地震前兆研究家としての立場から、世界各地で連続する自然災害とその背後に渦巻くドス黒い闇を暴くべく、浜田和幸氏にインタビューを敢行した。浜田氏の口から語られた驚愕の真実を、余すところなく全3回に分けてお伝えしよう。

■人工的に自然災害を起こす計画は“当たり前”

――このインタビューでは、先生が普段お考えになっていることを、遠慮なくすべてお話いただければと思います。

浜田和幸氏（以下、浜田）　　トカナの読者は、気象改変装置や人工地震などに関心をお持ちでいらっしゃるようですが、それらは全て国際政治や国際金融という大きな枠組みの中で捉える必要があります。たとえば、ケムトレイル（※）によって具合が悪くなる人が増えれば、それを治療するニーズも出てきますから、もはや軍需産業のみならず製薬業界にも直接関わってくる実に深いテーマなのです。

　日本では、そういう話になるとすぐに陰謀論的な受け止め方をされてしまいますが、柔軟に視野を広げていくことも必要だと思います。知っている範囲で、みなさんと情報共有できればと思っています。

※ 政府系組織が航空機などによって何らかの有害な人工物質を散布すること。

――ありがとうございます。やはり、政治家や政治経済学者として、浜田先生のもとには普通の人では知り得ない“ウラの情報”が入ってくるわけですね。先生は参議院議員時代から人工地震説を唱えられており、あの東日本大震災もアメリカに狙われたと主張されていますね。

浜田　　自然現象を戦略的に改変していこうという試みがあることは、東西冷戦時代からアメリカ、ソビエト、中国などの大国では公になっています。極秘裏に地震や火山噴火を起こしたり、天候をコントロールして、狙った国に壊滅的な打撃を与えたり、脅しをかける。そして、表向きはあくまでも自然の猛威に見せかけるのです。

　直近の話題でいうと、アメリカはイランとの核合意を破棄すると言い始めています（その後、現実に破棄された）が、その流れの中で、彼らは突然イラン上空の雨雲を消し去ることによって影響力を行使しようとしています。イランは砂漠の乾燥地帯ですから、実際にこれをやられると干ばつになり、経済的にも非常に厳しい状況に陥る。イラン政府は、この点について声を大にして非難していますよ。

――それにしても、現在はアメリカの同盟国である日本に対して、そのようなことを実行するのはなぜでしょうか？

浜田　　歴史的な経緯が絡んでいます。実は、アメリカは第二次世界大戦が勃発する何年も前から日本人のメンタリティを文化人類学的に研究していました。そして終戦後、アメリカに到底逆らえないようにマインドコントロールするには、日本人の心に刻まれている地震や火山噴火に対する恐怖心をうまく利用するべきだという結論を導き出していたのです。

大戦末期、日本は敗戦が濃厚になっても、本土決戦さえ厭わないと宣言していました。「一億玉砕」の覚悟で竹槍を手にしてでも戦う――と。そうなると、（いずれ日本に勝てることは確定事項とはいえ）アメリカ軍にとっても無駄な被害が広がるリスクがある。それを防ぐためには何が効果的か、ということで最終的に原爆投下に至るのですが、その前段階では「もう天が日本を見放した」という形で日本人に戦意を喪失させるため、人工的に自然災害を起こせばよいと、彼らは用意周到に考えていました。事実、第二次大戦末期のアメリカは、大きな地震や津波を人工的に引き起こす実験をオーストラリアやニュージーランドの海域で何度も行っています。10年ほど前にオーストラリアの情報公開法によって公になっていることです。

　そして、天皇に対する日本国民の信仰心も厄介でした。これを何とかしようと彼らが注目したのは、火山です。終戦間際の日本列島では、30近くの休火山・活火山で小規模とはいえ火山性地震をはじめとする噴火の予兆があって、ちょっとしたキッカケさえ与えれば大噴火するかもしれないから、要所要所にどんどん爆弾を投下しよう――という計画も進んでおり、準備まで行われていたことが、アメリカの情報公開法によってわかって

■アメリカは原爆投下とともに人工地震も起こした

――終戦前後、南海トラフ地震が2回起きています。最初は、1944年12月7日の「昭和東南海地震」（Mw8.2）、そして終戦翌年（1946年12月21日）の「昭和南海地震」（Mw8.4）。これらも人工地震ではないかと主張する人がいますが、先生の見解はいかがですか？

浜田　　そうだと思います。先ほど述べた通り、戦意を完全に喪失させるために地震と津波など、日本人に根付いた自然信仰のようなものを上手く使おうとしたのでしょう。ただ、その実験は成功しているけれど、アメリカの政策議論において、そういうまどろっこしいことより先を見越していっそ原爆を投下した方が、旧ソビエトや中国に対するメッセージにもなると。まだ当時は、ソ連も核開発に成功していませんでしたから、戦後の国際政治を圧倒的な力で牛耳るにはここで原爆を投下すべし、と判断されたのでしょう。

――だとすると、戦後に起きた「昭和南海地震」は不要だったようにも思えますが、他の国々に対する“見せしめ”のような意図もあったのでしょうか？

浜田　　わずか1～2回、人工的に地震や津波を引き起こすというよりは、実績を積み重ねることが大切ですから。何度も起こすことで、誰も不思議に思わなくなります。本当はアメリカが裏で人工的な気象改変を行っていても、そもそも列島は「リング・オブ・ファイア（環太平洋火山帯）」上にあるのだから仕方ない、と誰もそんな話を信じなくなるだろうということですね。

■アメリカは日本を恐れている

――しかし、アメリカの企ては今も続いている。つまり、同盟国となった現在でも日本のことを完全に信頼してはいない、ということですね？

浜田　　現在、あくまでも表向きには「日本は重要な同盟国」。しかし同時に、科学技術・経済・文化などのさまざまな面で、自分たちに挑戦してくる可能性を秘めているという潜在意識がアメリカにはあります。「かつて原爆を2発も投下した日本が黙っているはずはないだろう。将来、必ず力を溜めてリベンジしてくる。日本は放っておくと何をするかわからない」というわけです。

実際、日本がバブルの頃は、東京の土地の値段だけでアメリカ全土を買収できるほどの金融力、経済パワーを持っていました。ハリウッド版の映画『ゴジラ』は、日本を揶揄している映画です。いつか日本人がアメリカを破壊する、その恐怖をゴジラに投影しているのです。

――そのような経緯を踏まえて東日本大震災について考えますと、日本が自分たちにとっての脅威とならないように、定期的に痛めつけておく必要があるという意識が働いたということですか？

浜田　　もともと福島の原発は、アメリカのGE社が40～50年以上前に作った原子炉をそのまま使い、耐用年数もオーバーしていました。GEの幹部たちは、「これは早晩に原子炉を解体する必要があり、放っておくとどのような事態になるかわかりませんよ」と、前々から警告していたのです。もし日本が廃炉・解体を決断すれば、アメリカにとって再び大きなビジネスになる。しかし、そうならなくても（何らかの不具合が出る前に）自然災害の影響で事故が発生したという形になれば、それは災害に対する予防策が不十分だった日本側の責任となって、自分たちに批判の矛先が向くことはないという考えがあった。

　すべてを立証することは相当難しいと思いますが、あの巨大地震の発生前後に見られた電磁波の動きなどが、自然界のものとかなり異なるという点は多くの専門家が指摘していることです。

■アメリカにとって日本は“信頼に足る存在”ではない

――なるほど。では今、自然現象を人工的に改変するといえばHAARP（※）の存在が知られていますが、先生は何らかの情報をお持ちでしょうか？

※ 高周波活性オーロラ調査プログラム（High Frequency Active Auroral Research Program）の略。1980年代に米アラスカ州に設置され、陰謀説では気象操作や人工地震さえ引き起こせる施設とされる。

浜田　　HAARPの場合、人工的に高周波の電磁波を起こしてさまざまな通信を麻痺させることができます。よく、雷などで通信網が遮断されたりしますが、そういう状態を扮います。アメリカは相当早い段階で研究に着手していて、HAARPの関連サイトなどを見ると、成果がいろいろと出ている。特にアメリカ空軍は、かなり力を入れてHAARPの実践的応用ということに取り組んでいます。

アメリカという同盟国が日本をターゲットにして敵対的行為を仕掛けてくることなど“あり得ない”という意識を持っている人もいるようですが、アメリカからすると同盟国といっても、イギリス、カナダ、ニュージーランドなどの英語圏の国々とは違うんです。かつて日本を倒すために共闘した国々とは、やはり見方が異なっていて、同盟国とはいえ警戒しなければならないと考えている。日本の動向を常に把握するため、情報の盗聴・傍受は当たり前、必要とあれば通信網の破壊も厭わない――そういう準備は常にやっていますよね。

（取材・文＝百瀬直也）

つづく

※ インタビュー中編（12月19日12時に配信予定）では、浜田氏が留学中に遭遇した戦慄の光景と「米国の災害ビジネス」、その実態に迫る！

浜田和幸（はまだ・かずゆき）

1953年鳥取県米子市生まれ。東京外国語大学外国語学部卒業。ジョージ・ワシントン大学大学院で博士号取得。米戦略国際問題研究所、米議会調査局等を経て、2010年参院選にて鳥取県選挙区から立候補し当選。総務大臣政務官や外務大臣政務官を歴任。国際未来科学研究所主宰。専門は「技術と社会の以来予測」など。2014年にアルベルト・シュバイツァー賞（功労賞）受賞。『オバマの仮面を剥ぐ』などベストセラー著書多数。「サンデー・スクランブル」「たけしのTVタックル」などTV出演も多数。

百瀬直也（ももせ・なおや）

超常現象研究家、地震前兆研究家、ライター。25年のソフトウエア開発歴を生かしIT技術やデータ重視の調査研究が得意。Webサイト／ブログ：『探求三昧』、『神秘三昧』、『防災三昧』、Twitter：@noya_momose

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